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greenIT グリーンIT - CeBIT 2008より

今年は、shareEDGEに関るヨーロッパの取引先ベンダーに会う予定に合わせて、ドイツ ハノーバにCeBIT 2008 ( 2008年3月はじめ)を見学する機会を持つことができました。ご存知の方も多いと思いますが、CeBIT展示会場はとにかく大きい!。私も3日間通いつめることで一通り見学できたつもりでしたが、それでも90%程度だったのかと思います。

ところで、今年のCeBITは、green ITにフォーカスしていたことも私にとっては良い機会でした。最後の日はgreen ITコーナに行き集めるだけの情報を集めて見ました。無料で配布されていたgreen ITガイドもその一つです。
今回は、日本でも最近見聞きする機会の多くなったgreen ITについての情報をまとめて見ようと思います。あれから2ヶ月ほど経ってしまったのには訳があります。実は日本でのgreen ITの定義付け(政府および日本の企業)についての情報を集めるのに時間が掛かったためです。今年の3月以降、グリーンIT推進協議会やデータストレージExpoなどで日本でもgreen ITについての解説や、各社の試みが紹介されるようになり、それらの情報を収集して行く中でその違いについて明確になってきたのでここにまとめて見たいと思います。

green ITについて本当に理解を深めたいと考えている方々の参考になれば幸いです。

green IT グリーンITがなぜ面白いか...

はじめてgreen ITをいう言葉を聞いた方はどのように感じたでしょうか? もともとITやそれ以前にあったOA化などで提唱された'効率化'や'ペーパレス'からITと環境保護を結びつけることはそれ程困難ではありません。そのためかgreen ITと聞いていきなり衝撃を受ける人はごく僅かです。しかし、私にとってgreen ITは、何か心をわくわくさせるものでした。

何がそうさせるのだろうか? と考えている中で分かってきたことは、'green ITを考えること' が 'ITを別の価値観で考えること' になるということです。'価値観が変わること'は誰にとっても心をわくわくさせるものではないでしょうか? ITは、今まで(今でも多くは)より高い計算能力などの性能に最も重点を置いて発展してきました。しかし、green ITの価値観からは、'性能'はITの根幹においては重要ではあるが、'最も重要'では無くなってしまいます。

green ITとは...

さて、green ITが一気に注目されてきたの昨年2007年6月米国カルフォルニア州 マウンテンビューを発祥に米国の技術系企業グループ( DELL, ESD, Google, HP, Intel, Lenovo, Microsoft, PG&E) が Climate Servers Computing Initiative (CSCI ) としてWWF(World Wildlife Found)の環境保護に合流するように環境保護を提唱しはじめてからと言えます。WWFは、CSCIのリーディングメンバーの一員です。CSCIは、2010年までに現在のエネルギー消費を50%削減することがエネルギー効率の高いコンピュータの本格的な開発によって可能であると提唱しています。
green ITが何か、ということは環境保護をICTとしてどのように推進して行くかということです。

  1. エネルギー効率の高い製品およびサービスの開発
  2. 素材効果(リサクル効率 ) を高める
  3. 製品やサービスを提供する中で、ユーザの認識の変化を促す ( 啓蒙 )

green ITがITに直接関る人々や会社向けてのみのエッセージではなく、ICTが先進国の社会と経済を支える重要な役割となった今、これはすべての人々に向けてのメッセージと解釈できないでしょうか? ICTが社会の必要不可欠なインフラになった今、あらゆる人と組織がgreen ITに関ることができるのです。

では、私達のような企業がどのようにgreen ITに関ることができるかというと、私達自身がgreen ITを実践するだけでなく、#3のユーザの認識の変化を促すことと捉えています。

データセンターに於けるエネルギー効率向上の働きかけ

green ITで最も効果が期待されているのは、データセンターに於けるエネルギー消費の効率化です。

サーバの仮想化(Virtualization)は、ハードウェアを共有することでどれだけ効率が良くなるか簡単に想像できると思います。

データセンターでは、さらに さらに空調や温度管理をITにより効率よく管理することでさらにエネルキーの消費を抑える( 25%軽減可能とgreen ITガイドでは算出している)ことが可能です。 データセンターに関連して、Google、YahooなどはGreen Data Centerの設置などによりgreen ITを推進しています。エネルギー効率の高いデータセンター、ビジネスコンピューティングを推進するグループとして、Green Gridがありそのボードディレクタとして、 AMD, APC, Dell, HP, IBM, Intel, Microsoft, Rackable Systems, SprayCool, Sun Microsystems および VMwareが名前を連ねています。サーバなどハードウェアがDC Power(直流電源)に対応することでエネルギー効率が高まる(サーバやPC内部は、DCで機能するため、DC電源に対応できればAC-DC変換時のエネルギー喪失がなくなる)ことを研究発表しています。

また、データセンターや企業のサーバルームのエネルギー効率の指標としてPUE(Power Usage Effectieness)をGreen Gridは推奨しています。 PUEは,データセンタ全体の消費電力を,サーバなどのIT機器の消費電力で割った値で表し、最も効率が良いデータセンタは,PUEが1.0になるというものです。その場合、データセンタ全体の消費電力と,IT機器による消費電力が等しくなるということである。データセンタに供給される電力をすべてIT機器が消費するため,無駄がないということを意味しています。

オフィスの温度管理などのIT化、つまりITによる環境保護もgreen ITの目指すことろでもあります。 BEMS/HEMS ( Building/Home and Energy Management System ) という用語をこうした分野で聞くことがあると思います。ITによるgreen IT ( by green IT)に話を進める前に、ITに関るエネルギー消費の効率化についてもう少し紹介します。

ストレージおよびネットワークにおけるエネルギー消費と新しい技術

2006年におけるIDCの調査では、人類は16,110億 GBのデジタルデータを生産していて、主としてハードディスク、フィラッシュドライブ、および磁気テープに保存されているといいます。
今後も増大するデータを管理するために如何に効率よく既存のリソースを利用して行くかをIT管理者は常に考えています。階層的に"Information Lifecycle Managemet - 情報ライフサイクル管理" (IML) を行うことが効果的と考えられています。この方法では、ユーザは、使用頻度や価値に応じて最も適切な媒体(メディア)に保存することになります。速度、セキュリティ、および費用、エネルギー効率などもさらに考慮します。

例えば、頻繁に利用されるビジネスクリティカルなデータが、高性能なSerial Attached SCSI (SAS)ハードディスクに、次にビジネスクリティカルなデータは、エネルギー消費の少ないSATA(Serial Advanced Technokogy Attachement)ハードディスクに保存します。15K/m回転速度のSASハードディスクでは、回転速度も半分のSATAデバイスと比べて2倍の電力が必要になります。

また管理者は、IMLの一部分として磁気テープを考慮すべきです。保存するためのデータをアーカイブするには最適です。ハードディスクでは、アクセスしない場合でも常に回転している必要がありますが、磁気テープでは、アクセスある時のみ電力を消費します。

将来の技術にSSD ( Solid State Drive)があります。フラッシュストレージ技術を使った各種ハードディスクがあります。これらは回転など物理的に動く部分がないため、とても省電力で、高速にデータにアクセスすることができます。しかしこれらの技術は容量や耐久性、価格など技術的な難点が克服されないためデータセンターなどではまだまだ導入されていません。

保存先のハードディスクの選択に加えて、センス可能なストレージ管理によるエネルギー消費の軽減方法があります。Massive Array of idle Disks(MAID)技術では、ストレージシステムのエネルギー効率を効果的に高めることができます。目的として、稼動していないディスクへの電力供給をオフにすることです。しかし、一方ではデータアクセスのため停止しているディスクが回転を開始して安定するまでの時間が遅延となる欠点もあります。さらなる技術として、Thin Provisining技術があります。これは仮想化を使って、効果的にディスクアレイを大きくしたり小さくする技術です。

原則として、SANやNASなどのネットワークアーキテクチャはエネルギー効率の面からDASを顧慮する必要があります。ネットワークベースのストレージのプールでは、サーバに直接接続されたストレージ システムよりも効果的に容量を活用することができるからです。

さて、ネットワークの分野においてもエネルギー消費を抑える工夫がされています。その一つの例として、Ethernet スイッチは、未使用のポートに電気を送らないだけでなく、ポートから端末までの距離を検出することでその距離に応じて適切な必要電力を費やすような仕組みが組み込まれています。つまり、Ethernetが標準で最大100メートルまで利用可能なのに対して、オフィス環境の多くはスイッチから端末までの距離が2〜5メートルで利用しているとすると、すべてのポートに100メートル間で伝播可能な電力を費やす必要はなくなります(D-Link社の製品情報から)。

*上記、green IT Guideからの抜粋です。

エネルギー効率の高いハードウェア

Energy Star は、米国環境保護局(EPA)と 米国エネルギー省(DOE)の推進する省電力電機機器を広めるための基準を設定していることで広く知られています。 デスクトップコンピュータについては、非使用時に自動的に消費電力を抑えるスリープモードに入り、スリープ時のシステム全体での消費電力を 30W 以下に抑えるよう求められていて、現在殆どのPCは、このEnergy Starの基準と満たしています。
2007年7月には、EPA/DOEは、Energy Star 4.0を発効しました。 Energy Star 4.0に準拠したコンピュータ機器は、エネルギー効率の高い電源を使用しているため、準拠していない機種よりも、65%も電力効率が高くなると発表しています。「すべての企業がEnergy Star 4.0に準拠するエネルギー効率の高いコンピュータだけを利用すれば、それらのコンピュータの耐用期間中に、(Energy Star 4.0を準拠していないコンピュータを利用した場合と比較して)12億ドルを節約できる」という計算も発表しています。

80PLUSプログラム

80PLUS とは、 80PLUS プログラム( www.80plus.org )が推進する電気機器の省電力化プログラムです。コンピュータやサーバの電源 が 20 %〜 100 %の負荷環境下において、電源変換効率が 80 %以上の基準を満たした製品に対する認証です。
別の説明では、電源コンセントから供給される電力の80%以上を消費可能なパワーサプライ、またはコンピュータやサーバを意味します。つまり、多くのコンピュータやITデバイスは、コンセントに接続して使用しているだけで20%近く浪費していることになります。

デスクトップPCでは、80%以上、サーバでは、85%以上というのが現在の80PLUSプログラムの基準です。Energy Star 4.0は、これをさらにデスクトップで90%, サーバは、92%とさらに高いエネルギー効率を基準としています。
現在、こうしたレベルのハードウェアは価格はやや高くなっていますが、計算によっては(エネルギー消費を価格として算出すると)こうした機器を選択することには十分価値があるこが分かります。

RoHS

企業や個人は、上記の規格を目安に適切なハードウェアを選択することでgreen ITを実践することができます。また、機器を選択する場合の規格としては、環境保護という視点から重要であるRoHS規制をクリアしてるかどうかも知っておく必要があります。環境に有害な物質を使った機器の購入を控えることで、その生産者もこれらの物質を使わない方法に移行せざるえなくなります。

RoHS: EU (欧州連合)が 2006 年 7 月 1 日に施行した有害物質規制。 Restriction of the Use of CertainHazardous Substances in Electrical and ElectronicEquipment の略で,電気電子機器への特定有害物質の含有を禁止するもの。規制対象となっているのは, Pb (鉛), Cd (カドミ ウム), Cr6 + ( 6 価クロム), Hg (水銀), PBB (ポリブロモビフェニル), PBDE (ポリブロモジフェニルエーテル)の 6 物質である。 2002 年 11 月に EU (欧州連合)の調停委員会で合意された。

リサイクル

RoHSなど環境保護に関連して、PCなどのIT機器のリサイルもgreen IT関連してきます。IT機器の供給側がリサイクルを如何に行うかなどは注目する必要があります。すでにHewlett-Packard(HP)はすでヨーロッパにおいて2004-2007年の間にヨーロッパ、中東、EMEAから 90万トンのPCを回収しているし、Appleも同様なリサイクルシステムを発表している。リサイクルシステムそのものは現時点ではプロフィットをもたらす機構ではないが、実践の中からレアメタルの回収方法などの技術の確立、回収システムの確立などの技術革新により将来プロフィットが可能な機構になることが期待されます。

消費者によるgreen IT

消費者によるgreen ITについて紹介します。次のようなことがgreen ITガイドに掲載されているので引用します。

例えば、通常のノートブックの消費電力は、30W程度で、これを8時間(1日の勤務時間) x 220日(1年の勤務日数)として計算すると年間52,800Wh = 52.8KWhを消費することになります。

一方、デスクトップの消費電力は150〜200W、これを8時間 x 220日で計算すると、年間 208KWhの消費となります。これはノートブックを使用する場合と比べると約4倍になるわけです。

もう一つの例として、プロセッサの選択です。高性能なCPUであるIntel Core Duo Extreme QX 9650 は、消費電力が130Wになりますが、低消費電力タイプのCPU Intel CeleronやAMD Sempronなどでは、30〜45Wです。また、通常のデスクトップで使用されてるグラフィックスカードの電力消費は、20〜50Wなのに対して高性能なグラフィックスカード ATI Radepn HD 2900では、200W となります。

高速な演算やグラフィックス表示の必要なCADグラフィックス3D レンダリングでは高性能なCPUやグラフィックスカードが必要とされますが、多くのオフィス業務の中ではこうした高性能な環境は必要ありません。ただ、これは新しいハードウェアよりも古いハードウェア(性能の低い)の方がエネルギー消費が少ない、または効率が良いということでは必ずしもありません。新しいハードウェアでは、パワーサプライの改善などより消費電力が低いものがあります。最近では、HPなどのようにスペック表にエネルギー効率について明記していることも多くなっているのでユーザも確認することができます。

消費者によるgreen ITとはこうした性能と消費電力の関係を消費者が理解した上でハードウェアを選択することです。結果、消費者の選択(価値観)が供給側の価値観の変化を促進し、よりグリーンなIT機器の普及を呼び起こすことになります。無駄な電力消費を抑えることが個人、グループ、さらに企業グループ全体で取り組もうとすることで社会全体でgreen ITに取り込むことになります。

また、消費者は利用目的に適したハードウェアと同時にOSの選択も必要となるでしょう。あまり表立って言及する人は少ないのですが、広く普及しているMicrosoft Windows Vistaなどはgreen ITの価値観からすると多くのCPUやメモリソースを必要とすることから選択の対象として推奨されるものではないといえます。残念ながら明らかに時代のニーズやトレンドを読み違えたOSの進化の方向と思われます。green ITの価値観から、よりCPUの利用効率の高いOSが求められるはずです。将来のバージョンではこうしたニーズやトレンドに答えてくれることを大いに期待しています。

製品生産者の役割

green ITの推進においては、エネルギー効率の高い製品、環境に安全な製品、生産工程におけるエネルギー消費の効率化と削減など製品生産者(ハードウェア メーカ)の役割は大きくなものです。また、同時に製品に関する情報(RoHS, 80Plus, Energy Star 4.0などの指標)、またエネルギー効率に関する情報を消費者に開示したり、そうした指標に関する技術情報を啓蒙することも大きな役割といえます。

日本におけるgreen ITの定義付け

ところで、日本におけるgreen ITの定義付けについて見てみましょう。'日本における'といのは経済産業省がどのようにgreen ITについて説明してるか、また日本の大手コンピュータメーカ、ITベンダーがどのようにgreen ITという用語を解説しているか、推進しようとしているかを見ることで把握できます。

経済産業省の解説に次のような説明があります。「2006 年、国内総電力量に占める IT が要する電力の割合は約 5 %、値に して 470 億 kWh だが、 2025 年には 20 %を超え、 2400 億 kWh に達する 見込みだという。「現状のペースで試算すれば、 2050 年には、 IT が日本の総電力の半分を占めるこ とになる。技術の開発によって、 2025 年に 20 %と 目される IT の電力量を半減させ、 2050 年の時点でも、予測の半分である 2,982 億 kWh に抑えたい 」

CO2排出削減や環境保護が盛んになってきた日本では、 IT の省エネ」と「 IT による社会の省エネ」 ( Green of IT と Green by IT) ということが提唱されています。別の言葉では、IT 機器・システムの省エネを促進 IT を活用した社会の省エネを推進

実際経済産業省は、 「IT による省エネ (Green by IT )に重きを置く」としています。

CO2削減とエネルギー利用効率への取り組み

経済産業省の「ITによる省エネ」に呼応してか、日本では、green IT がCO2の削減に直結されて啓蒙されているように感じます。実際、最終目的がCO2排出の削減、地球温暖化防止による環境保護にある訳ですが、CO2排出の削減やエネルギーと関連付けてしまうことに私自身はあまり賛同しません。

これまで解説してきたgreen ITの取り組みであるエネルギー効率を高める、エネルギー消費を軽減することは、CO2排出の軽減に関連してきますが、実際エネルギー消費効率化がある%高まったとして、それでCO2排出がxxトン軽減できるなどの算出方法が曖昧だからです。CO2排出に換算するには、そのエネルギーがどんな方式(火力、水力、原子力、風力など...)で生成されたか、これに関るコストやエネルキーとも関連していて「xxトン削減」というのは絶対的な数値にはなりえません。

おわりに

ここ数ヶ月の間、私達はgreen ITをいう言葉を耳にするようになり、また多くの企業がgreen ITを提唱するようになりました。しかし、それらは消費者へのgreen ITの啓蒙よりも、green ITという用語を自社のセールスツールとして活用が盛んな結果のように見えます。その原因として、green ITからCO2排出削減にいきなり展開している点にあります。

多くの日本のIT関連企業(正しくは外資系メーカを含む在日本の企業)は、その曖昧さを利用して自社のシステムを使ってCO2を削減できるなどと、green ITを広告や販促のツールとして利用しているようです。あるメーカは、「自社のシステムでITのCO2排出が0になる」など詭弁(その算出方法が詭弁)を発していたりします。

自社のシステムでCO2を削減できると訴えることで、どれほど消費者に自身で選択可能な技術情報を提供したり、消費者のグリーンに関する知識を高めることになっていると思いますか?

冒頭に説明したようにgreen ITは、今までのITの価値観を変えるほどのインパクトがあります。それを正しく消費者に伝え、個々の消費者が正しくハードウェアの選択やITの活用を行うことこそ重要ではないかと考えます。これはエネルキー問題や地球温暖化問題を考えることと同じ方法になります。エネルギー問題や地球温暖化問題の対策は、特定の企業がこれを利用して販促ツールに活用するレベルではなく、消費者がそうした観点から企業や製品、ライフスタイルを選択するフェーズに入っていると思いますが、green ITも一気にそのフェーズからその概念が普及されようとしている環境先進国ヨーロッパに対して、日本はこれでいいのでしょうか? という私からの疑問の投げかけでもあります。

こうしたことからgreen ITの動きは、今後も注目して行きたいと考えています。

異論反論、質問などご意見がありましたら是非ともご投稿ください。

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作成 : T.Sakamoto 2008.06.11

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